統計データから読み解く世代別スポーツ観戦の実態：スタジアム訪問とメディア利用の比較分析
導入：スポーツ観戦における世代間の多様性とその分析の意義
スポーツ観戦は、古くから多くの人々にとって重要な余暇活動であり、エンタテインメントの一形態として位置づけられています。近年、スポーツ観戦の形態は多様化しており、スタジアムでの生観戦に加え、テレビ放送、インターネット配信サービス、さらにはVR技術を用いた視聴など、様々なメディアを通じて楽しむことが可能になっています。このような変化の中で、各世代がどのようにスポーツ観戦に接触し、どのような消費行動をとっているのかを統計データに基づいて分析することは、現代社会における世代間のエンタメ消費構造を理解する上で重要な示唆を与えます。
本稿では、「データで斬る！世代別エンタメ比較」の趣旨に基づき、各種統計データを用いて、世代別のスポーツ観戦の実態を比較分析いたします。特に、スタジアムでの生観戦と、テレビやインターネットを通じたメディア視聴という二つの主要な接触方法に焦点を当て、世代間の頻度、時間、および関連消費の違いを明らかにすることを目的とします。この分析が、社会調査研究における世代間の文化・余暇活動に関する議論の一助となれば幸いです。
分析に用いるデータと方法論
本分析では、主に以下の統計調査から得られるデータに基づいて議論を進めます。
- 総務省統計局「社会生活基本調査」: 人々の生活時間の配分や各種活動への参加状況に関する基本的な統計情報を提供しており、「趣味・娯楽」分野におけるスポーツ観戦に費やす時間のデータなどが利用可能です（例：令和3年調査）。
- 〇〇総研「エンタテインメント消費実態調査」: 全国の消費者に対してエンタメ分野全般の接触状況や支出に関する詳細な質問票調査を実施しており、スポーツ観戦における特定のコンテンツへの接触頻度や関連支出に関するデータが世代別・年収階層別などに集計されています（例：2023年度調査報告）。
- △△マーケティングリサーチ「スポーツ観戦に関する意識・行動調査」: 特定のスポーツ種目における観戦行動やメディア利用に関する詳細なオンラインパネル調査であり、デジタルメディアを通じた視聴動向などの把握に有用です（例：2024年実施調査）。
これらの公開データや仮想的な調査データに基づき、各世代（例：10代後半～20代前半を「Z世代」、20代半ば～40代前半を「ミレニアル世代」、40代半ば～60代前半を「X世代」、60代半ば以上を「シニア世代」とする）のスポーツ観戦への接触状況を比較します。
世代別スポーツ観戦の実態：スタジアム観戦とメディア視聴の統計分析
スタジアムでの生観戦頻度と関連消費
まず、スタジアムや競技場でのスポーツ生観戦の頻度について統計データを参照します。
図1：年間あたりのスタジアム・競技場でのスポーツ生観戦回数（世代別平均）
（※ここに想定されるグラフ：世代別の年間平均観戦回数を棒グラフで示す）
図1は、総務省「社会生活基本調査」（仮想データ、2023年実施）の「趣味・娯楽」に関する集計結果から作成した、世代別の年間平均スタジアム観戦回数を示しています。このデータからは、概してミレニアル世代やX世代において、年間あたりのスタジアム観戦回数が他の世代と比較して高い傾向が見られます。Z世代も一定の頻度で観戦していますが、全体平均をやや下回る水準にあります。シニア世代は他の世代と比較してスタジアム観戦回数が低い傾向が確認できます。
この傾向の背景には、スタジアム観戦に要する時間的・経済的コストが影響していると考えられます。ミレニアル世代やX世代は、家庭を持つなどライフステージの変化により余暇時間が限られる一方で、経済的なゆとりがある層も多く、チケット代や交通費、グッズ購入などを含めた関連消費に対して支出する余力がある可能性があります。また、子供を持つ世代においては、家族でのイベントとしてスポーツ観戦を選択するケースも考えられます。Z世代は可処分所得が比較的低い傾向にある一方、友人との交流やイベント参加の一環として特定の試合を選択的に観戦する行動が見られます。シニア世代は、移動に伴う負担や健康上の理由などから、スタジアム観戦よりも自宅でのメディア視聴を選択する傾向が強いと推察されます。
関連消費という観点では、〇〇総研のデータ（仮想、2023年度）によると、スタジアム観戦に関連する年間支出額は、観戦頻度が高いミレニアル世代やX世代で最も高額になる傾向が示されています。特に、特定のチームや選手に対するロイヤリティが高い層では、チケット代に加え、ユニフォームや応援グッズなどの購入額が大きくなる傾向が見られます。
メディアを通じたスポーツ視聴動向
次に、テレビやインターネットなどのメディアを通じたスポーツ視聴の状況を確認します。
図2：週あたりのスポーツ中継メディア視聴時間（世代別、メディア別）
（※ここに想定されるグラフ：世代別に「テレビ視聴時間」「インターネット配信視聴時間」などを積み上げ棒グラフまたは複数棒グラフで示す）
図2は、△△マーケティングリサーチの調査（仮想、2024年実施）から得られた、世代別の週あたりのスポーツ中継メディア視聴時間を示しています。このグラフからは、テレビを通じたスポーツ視聴はシニア世代で最も長く、X世代、ミレニアル世代と続く一方、Z世代では相対的に短い傾向が明らかです。対照的に、インターネット配信サービス（有料・無料含む）を通じた視聴時間は、Z世代やミレニアル世代で長く、特にZ世代においてはテレビ視聴時間を上回るという傾向が示されています。X世代でもインターネット配信の利用は一定数見られますが、シニア世代では利用率・視聴時間ともに低い水準にあります。
このデータは、世代によるメディア接触行動の違いがスポーツ視聴にも反映されていることを示唆しています。シニア世代は依然としてテレビを主要なメディアとして利用しており、伝統的な放送を通じたスポーツ中継を視聴する割合が高いと考えられます。一方、若い世代になるほど、スマートフォンやPCを通じて、時間や場所を選ばずに視聴できるインターネット配信サービスを利用する傾向が顕著です。特にZ世代は、YouTubeなどの無料プラットフォームや、サブスクリプション型の有料配信サービス（例：DAZN, J SPORTSオンデマンドなど）を駆使して、自身の関心のあるコンテンツを視聴していると推測されます。
メディア視聴に関連する消費としては、有料配信サービスのサブスクリプション料金が挙げられます。〇〇総研のデータ（仮想、2023年度）によると、スポーツ関連の有料配信サービスへの月額支出額は、Z世代とミレニアル世代で他の世代と比較して高い傾向が見られます。これは、これらの世代がテレビ離れを進め、インターネット経由での視聴を有料であっても選択していることを裏付けるデータと言えます。
世代別スポーツ観戦全体への接触時間とスタイル
スタジアム観戦とメディア視聴を合わせた、スポーツ観戦全体に費やす時間やそのスタイルについてまとめます。
図3：週あたりのスポーツ観戦全体に費やす時間（世代別平均）
（※ここに想定されるグラフ：世代別の週あたりの合計観戦時間（スタジアム＋メディア）を棒グラフで示す）
図3（仮想データ、2023-2024年の複数調査平均）に示す通り、スポーツ観戦全体に費やす時間という観点では、世代間に大きな差が見られない可能性も指摘されています。これは、スタジアム観戦回数は少なくてもメディア視聴時間が長い世代（例：Z世代）、あるいはメディア視聴時間は短くてもスタジアム観戦回数が多い世代（例：特定のX世代）など、接触スタイルが世代によって異なるためです。
重要なのは、量的な接触時間だけでなく、質的な接触スタイル、すなわち「どこで」「どのようなデバイスで」「どのような形式（生観戦か、ライブ配信か、オンデマンドか）」で観戦しているかという点において、世代間で明確な違いが見られることです。シニア世代は自宅のテレビで、ミレニアル・X世代は自宅や外出先でテレビやPCを通じて、そしてZ世代はスマートフォンやタブレットを通じてインターネット配信を中心に観戦するという傾向が統計データから読み取れます。
これらのデータは、スポーツコンテンツを提供する側にとって、ターゲットとする世代に応じた配信戦略やプロモーション手法を検討する上で重要な示唆を与えます。
結論：データが示す世代別スポーツ観戦行動の多様性
本稿では、統計データに基づき、世代別のスポーツ観戦行動について、スタジアム観戦とメディア視聴という二つの側面から分析しました。分析の結果、以下の点が明らかになりました。
- スタジアムでの生観戦頻度は、ミレニアル世代やX世代で比較的高い傾向が見られ、それに伴う関連消費も大きい傾向にあります。
- メディアを通じたスポーツ視聴は、世代によって主要なプラットフォームが異なります。シニア世代はテレビ中心である一方、若い世代ほどインターネット配信サービスを利用する割合が高く、特にZ世代では顕著です。
- スポーツ観戦全体に費やす時間自体は世代間で大きな差がない可能性もありますが、その接触スタイルや利用するメディア、関連する消費行動においては、世代間で明確な違いが存在します。
これらの違いは、世代ごとの可処分時間、可処分所得、技術リテラシー、ライフスタイル、および情報接触チャネルの違いなど、様々な社会経済的・文化的な要因が複合的に影響していると考えられます。
本分析は、あくまで統計データに基づいた客観的な記述に徹しましたが、これらのデータは、社会における世代間の価値観や行動様式の変化を理解するための重要な手掛かりとなります。今後の研究においては、特定のスポーツ種目や、観戦以外のスポーツへの関わり（プレイ、情報収集、eスポーツなど）を含めた、より包括的な視点からのデータ分析が求められるでしょう。本稿が、読者の皆様の研究活動の一助となれば幸いです。